金谷範三
| 金谷 範三 かなや はんぞう | |
|---|---|
 金谷範三大将（参謀総長） | |
| 生誕 |
1873年4月24日.svg){kind=small} 日本・大分県国東郡高田町（現：豊後高田市） |
| 死没 |
1933年6月6日（60歳没） 日本・東京府東京市赤坂区青山高樹町（現：東京都港区南青山） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1894 - 1933 |
| 最終階級 |
 陸軍大将 |
| 墓所 | 多磨霊園 |
金谷 範三（かなや はんぞう、1873年〈明治6年〉4月24日 - 1933年〈昭和8年〉6月6日）は、日本陸軍の軍人。最終階級は陸軍大将。
経歴
[編集]大分県国東郡高田町（後の西国東郡高田町、現：豊後高田市）出身[1]。医師、金谷立基の二男として生れる。涵養学舎（高田町草地、鴛海量容（米岳）門下）、成城学校を経て、1894年（明治27年）7月、陸軍士官学校（5期）を卒業、同年9月、歩兵少尉に任官され、日清戦争では歩兵第3連隊付として出征した。1901年（明治34年）11月、陸軍大学校（15期）を優等で卒業。歩兵第3連隊中隊長、参謀本部出仕、陸大教官を歴任。日露戦争では、第2軍参謀として出征した。
陸大教官、ドイツ大使館付武官補佐官、参謀本部員、陸大教官、オーストリア大使館付武官、歩兵第57連隊長、参謀本部作戦課長などを歴任。1918年（大正7年）6月、陸軍少将に進級し、支那駐屯軍司令官、参謀本部第1部長などを経て、1922年（大正11年）8月、陸軍中将に進級。第18師団長、参謀本部次長、陸軍大学校長、朝鮮軍司令官などを歴任。
1928年（昭和3年）8月、陸軍大将に進み、軍事参議官、参謀総長を歴任。参謀総長在任中、満洲事変が生起し南次郎陸相と共に関東軍に事後追認という形で引きずられることとなった。1931年（昭和6年）12月、再度、軍事参議官となり、在任中の1933年（昭和8年）に死去。
参謀総長当時、真崎甚三郎を毛嫌いしていたという[2]。真崎の台湾軍司令官赴任に極力反対していたものの、軍中堅幹部の働きかけもあり、最後には赴任を認めた。
栄典
[編集]- 位階
- 1894年（明治27年）10月26日 - 正八位[3]
- 1922年（大正11年）9月11日 - 従四位[4]
- 1924年（大正13年）12月1日 - 正四位[5]
- 1927年（昭和2年）12月15日 - 従三位[6]
- 1931年（昭和6年）1月16日 - 正三位[7]
- 1933年（昭和8年）6月6日 - 従二位[8]
- 勲章等
| 受章年 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1901年（明治34年）11月30日 | _5Class_BAR.svg){kind=small}
|
勲五等瑞宝章[9] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 | _4Class_BAR.svg){kind=small}
|
勲四等旭日小綬章[10] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 | 
|
功四級金鵄勲章[10] | |
| 1906年（明治39年）4月1日 | 
|
明治三十七八年従軍記章[10] | |
| 1914年（大正3年）5月16日 | _3Class_BAR.svg){kind=small}
|
勲三等瑞宝章[11] | |
| 1915年（大正4年）11月7日 | _3Class_BAR.svg){kind=small}
|
旭日中綬章[12] | |
| 1915年（大正4年）11月7日 | 
|
大正三四年従軍記章[12] |
- 外国勲章佩用允許
| 受章年 | 国籍 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1915年（大正4年）1月25日 |  ブルガリア王国
|
|
神聖アレクサンダル第三等勲章[13] | |
| 1919年（大正8年）7月3日 |  支那共和国
|
|
二等嘉禾章[14] | |
| 1930年（昭和5年）12月25日 |  フランス共和国
|
|
レジオンドヌール勲章グラントフィシエ[15] | |
| 1931年（昭和6年）9月29日 |  ポーランド共和国
|
|
オドロゼニアポルスキー勲章グランクロア[16] |
親族
[編集]- 娘婿：丸山政男（陸軍中将）
脚注
[編集]- ^ 『西國東郡誌』
- ^ 高宮太平『軍国太平記』。
- ^ 『官報』第3401号「叙任及辞令」1894年10月27日。
- ^ 『官報』第3035号「叙任及辞令」1922年9月12日。
- ^ 『官報』第3684号「叙任及辞令」1924年12月2日。
- ^ 『官報』第343号「叙任及辞令」1928年2月22日。
- ^ 『官報』第1225号「叙任及辞令」1931年1月31日。
- ^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1933年6月8日。
- ^ 『官報』第5525号「叙任及辞令」1901年12月2日。
- ^ a b c 『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月5日。
- ^ 『官報』第539号「叙任及辞令」1914年5月18日。
- ^ a b 『官報』第1189号・付録「叙任及辞令」1916年7月18日。p3
- ^ 『官報』第744号「叙任及辞令」1915年1月27日。
- ^ 『官報』第2075号「叙任及辞令」1919年7月5日。
- ^ 『官報』第1200号「叙任及辞令」1930年12月27日。
- ^ 『官報』第1428号「叙任及辞令」1931年10月1日。
参考文献
[編集]- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
- 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
- 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和6年9月1日調
