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ヨーロッパの結束へ向けて

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ヨーロッパの結束へ向けて
Toward European Unity
作者 ジョージ・オーウェル
国 イギリスの旗 イギリス
言語 英語
ジャンル エッセイ
発表形態 雑誌掲載
初出情報
初出 パーティザン・レビュー（英語版）1947年7-8月
日本語訳
訳者 鈴木寧
ウィキポータル 文学 ポータル 書物
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『ヨーロッパの結束へ向けて』（ヨーロッパのけっそくへむけて、英語: Toward European Unity）は、イギリスの作家ジョージ・オーウェルが1947年に発表した欧州統合に関するエッセイ。彼はこのエッセイの中で、世界が核戦争や全体主義に陥る可能性を推測し、それに代わる選択肢として民主社会主義に基づく欧州連合の創設を提案した。同時に、そのためには帝国主義諸勢力からの反対を乗り越えなければならないだろうとも予測した。

このエッセイは、スペイン内戦以来オーウェルが描いてきた社会主義の将来に対する楽観的な展望の集大成である一方で、彼のディストピア小説『1984年』へ影響を与えた根深い悲観主義への転換の始まりでもあった。

制作背景

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Photograph of George Orwell sitting in front of a microphone
第二次世界大戦中、BBCで放送するオーウェル

オーウェルの政治的キャリアは無所属の反ファシストとして始まり、それは彼をスペイン内戦への従軍に駆り立て、その間に社会主義への共鳴と全体主義への反対を育んだ[1]。『カタロニア讃歌』において、スペインで経験した社会的平等（英語版）が支配的な空気を描写し、この「本物の社会主義」を国家による統制という権威主義的社会主義体制（英語版）と直接的に対比させた[2]。

オーウェルは、ソビエト連邦において、集産主義と平等主義という「偽りの」口実のもとに、スターリン主義者によって「新しい形の階級特権」が定着したと信じていた[3]。彼は、ファシストであれステート・ソーシャリストであれ、すべての権威主義者を民主社会主義という自らの目標の敵とみなすようになった[4]。カトリック教会がナショナリスト派（英語版）と協力したという戦争中の経験もまた、彼に深い反カトリック感情を植え付けた[5]。そして、カトリック教会は本質的にファシズムに共感しており、社会主義確立の障害であると結論づけた[6]。

第二次世界大戦勃発までに、オーウェルはすでに全体主義的な未来像を考えるようになっていた[4]。それにもかかわらず、彼は一時、社会主義という楽観的な将来像を持ち続けた。バーナムの管理主義（英語版）に関する著作の評論である『ジェイムズ・バーナム再考（英語版）』では、バーナムの保守的傾向と悲観的傾向を批判した[7]。しかし第二次世界大戦の終了までに、彼の健康状態が悪化し、妻アイリーン・ブレア（英語版）が亡くなった。その後、彼はスコットランドのインナー・ヘブリディーズに隠棲し、徐々に社会的に孤立していった[8]。

1945年イギリス総選挙により労働党のクレメント・アトリー政権が誕生した後、オーウェルは、政府が些細な民主的改革にしか焦点を当てなかったと指摘しつつ、戦後に社会主義を確立できなかったことを顕に批判した[9]。彼は、労働党左派に所属していたにもかかわらず、イギリスの左派が提案した国際舞台でイギリスを「第三勢力」にするという構想に反対し、大英帝国の解体と社会主義的な欧州連合の樹立を支持した[10] 。こうして、彼の視点は、地域的なイギリス社会主義から、汎ヨーロッパ社会主義という国際主義的な見方へと移っていった[11]。彼は、汎ヨーロッパ民主社会主義が、英国の左派知識人やソビエト社会主義の信奉者たちが提示する「誤った社会主義」に代わる最良の選択肢となると信じていた[12]。彼は、民主主義と非暴力的な変革を重視する英国の社会主義者は、資本主義と共産主義の両方に反対する汎ヨーロッパ社会主義運動の指導者になり得ると主張した。そうして、英国の外国人嫌悪は汎ヨーロッパ社会主義にとって最大の課題の1つであると結論付け、「（英国人は）外国人を軽蔑するのをやめなければならない。彼らはヨーロッパ人であり、そのことを認識すべきだ」と主張した[13]。

冷戦が本格化し、アトリー政権にますます幻滅していくにつれ、オーウェルは徐々に社会主義の未来への希望を失うようになり、専門管理職階級（英語版）の台頭を認めるようになった。第二次世界大戦終結後の出来事から、米国とソ連の両国が全体主義的傾向を示す中で、全体主義がいまだ打倒されていないことを確信した。彼は、全体主義の未来に代わる社会主義の未来はありそうにないと考えるようになった[14]。戦後のドイツを訪れ、戦争による破壊を目の当たりにした後、彼はモーゲンソー・プランへの拒絶と、連邦化したヨーロッパがドイツの復興（英語版）を引き継ぐべきだという信念を記した[15]。1947年7月、彼はこの問題に関する自身の考えを、『パーティザン・レビュー（英語版）』誌の「社会主義の未来」シリーズへの寄稿としてのエッセイ「ヨーロッパの結束へ向けて」にて発表した[16]。「ヨーロッパの結束へ向けて」はこのシリーズの4番目であり、米国の反共主義者シドニー・フック（英語版）、グランヴィル・ヒックス（英語版）、アーサー・シュレシンジャーのそれぞれの記事の後、ヴィクター・セルジュ（英語版）の社会主義ヒューマニズム（英語版）に関する記事の前に配置された[17]。

内容

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このエッセイの冒頭でオーウェルは、社会主義運動を生き長らえさせ、回復に向け治療を行う医師に扮した[18]。彼は、社会主義を確立できる見込みが高くないことを認めらがらも、社会主義者は常にそれができるという前提で行動すべきだと主張した[19]。彼は、21世紀の終わりまで文明が生き残る可能性を推定し、核拡散の進行によりその可能性はかなり低くなっているとした[20]。

オーウェルは、ヨーロッパ大陸の将来について考えられるシナリオを推測した。1つ目のシナリオは、米国が唯一の世界核保有国としてソ連に予防戦争を仕掛けるものであった[21]。彼は、これが新たな帝国を生み出し、帝国主義体制間の戦争に発展することを懸念したが[22]、米国では依然として民主主義的な傾向が残っているため、その可能性は低いとした[23]。2番目のシナリオは、他国が独自の核兵器を開発して、両国が文明崩壊（英語版）に繋がる核戦争を繰り広げるものであった[24]。彼は、前工業化社会（英語版）への回帰はひょっとすると望ましい結末かもしれないが、それは社会主義の確立とは無関係だと述べた[25]。3つ目のシナリオは、「現状」が凍結（英語版）され、世界がいくつかの巨大で高度に階級分化された全体主義の超大国に分割されるというものであった[26]。彼は、このうち3つ目のシナリオが最も蓋然性が高く、かつ最も悪い結末であるとし[27]、このシナリオが数千年続き、世界全体での政治的コンセンサスの形成を妨げる可能性を懸念した[28]。

このような将来に代わる選択肢として、オーウェルは西ヨーロッパを民主社会主義体制の下に統一することを提唱した[29]。彼は、権力や利潤を追求する動機が存在しない、自由で平等な社会を大規模に確立することは、ヨーロッパ連邦の形成によってのみ可能であるとした[30]。それで、国境を越えた社会主義連邦を形成するために、個々の国民国家の主権を廃止することを必要と考えたのだろう[31]。彼は、このような自由、社会的平等（英語版）、国際主義を重視する民主社会主義は、オーストリア・チェコスロバキア・フランス・イタリア・オランダ・スペイン・スイス・イギリスにおける多くのヨーロッパ人にはまだ訴求力があり、従ってヨーロッパでのみ樹立可能であると主張した[32]。反対に、アフリカ・アジア・ラテンアメリカには社会主義の地盤がないとした[33]。彼は、ヨーロッパ社会主義連邦によって、米国の資本主義とソビエト型共産主義という2つの覇権からヨーロッパの独立を維持できるだろうとした[34]。また、社会主義は最終的には世界中で確立される必要があるが、まずは1か所で確立される必要があり、ヨーロッパがその最良の場所に見えるとした[35]。そのため、彼は社会主義によるヨーロッパ連邦の創設こそが、追求する価値のある唯一の政治目標であるとみなした[36]。

彼は、ヨーロッパ統一における主たる内部の障害は多くのヨーロッパ人が持つ保守主義と政治的無関心であると見なし[37]、人々は新しいことを全く想像できないと嘆いた[38]。次に、社会主義ヨーロッパ連邦にとっての4つの潜在的な外部の脅威を予測した。1つ目にソ連を挙げ、ソ連は侵略やヨーロッパの様々な共産党への影響力によってヨーロッパを支配下に置こうとするだろうとした[39]。2つ目にアメリカ合衆国を挙げ、アメリカ合衆国はいかなる形態の社会主義にも敵対的であるとしたが[40]、軍事介入よりも経済的圧力を用いる可能​​性が高いともした[37]。また、イギリスが「事実上の（デ・ファクト）」アメリカの従属領（英語版）であると考えていたことから、イギリスはアメリカの経済的圧力に対して最も影響を受けやすいと警告し[41]、イギリスは「ヨーロッパを越えた大国になろうとする試みを放棄する」ことでアメリカの覇権から自由になれると提案した[42]。3つ目に、帝国主義の継続と労働者階級による帝国主義への支持について言及し[43]、植民地による搾取がヨーロッパ人が自国で社会主義を築くことを妨げているとした。彼は特に、インドにおけるイギリスの植民地支配の終焉が社会主義確立の必須条件であると具体的に言及し、脱植民地化は必然的に考え方の変化と暴力的な闘争を伴うと予測した[42]。4つ目に彼はカトリック教会を挙げ、カトリック教会は思想の自由、社会的平等（英語版）、および社会改革（英語版）の敵であるとした[44]。

オーウェルは資本主義の崩壊は不可避だとしたが、その後に起こりうることについては予測を述べることができなかった[45]。支持者にそれを実現するだけの力がないという理由で社会主義ヨーロッパ連邦の樹立の可能性は低いとしたにもかかわらず、彼はヨーロッパ大陸にとっていくつかの楽観的な結果を示唆した[42]。彼は米国の政治における次の大きな変化は反動的なものになるかもしれないと警告しながらも[42]、米国が社会主義に向かうかもしれないと予測した[46]。彼はまた、ソビエト市民数百万人が古い体制に飽きて自由を求めた後[42]、ロシアが民主化するという将来の可能性に言及した[46]。彼はまた、そのように全体主義が確立された場合には、アングロ圏の自由主義の伝統が社会を前進させ、人々の生活を向上させることができるとした[42]。このような可能性にもかかわらず、彼は「私が確率を見積もった限りでは実際の見通しは非常に暗く、真剣な思索はその事実から始まるべきだ」と結論付けた[46]。

分析

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このエッセイが出版されたとき、多くの人はこれを、当時アトリー政権下で外務大臣を務めていたアーネスト・ベヴィンの親米的態度への非難だと解釈した[47]。オーウェル自身は、イギリスの社会主義者たちに、「まずは互いの間で、そして次にヨーロッパの他の社会主義者とともに、汎ヨーロッパ社会主義の推進に率先して取り組む」よう説得することで、自らの計画を実行に移そうとしていた[32]。労働党内で他のヨーロッパの社会主義政党との一体化を推進する「欧州派」が結成されたものの、オーウェルはこの構想が数々の「実際的かつ心理的な困難」のためにあまり支持を集めていないと気づいた。それでも彼は、人々が社会主義的なヨーロッパ連邦の樹立を望み、10年か20年の平和によってその構想が発展する限り、それを樹立することは可能であると確信し続けた[48]。オーストラリアの外交政策専門家オーウェン・ハリーズ（英語版）は、このエッセイにおけるアメリカとロシアの覇権に対抗する社会主義ヨーロッパという提案を、第三世界主義の一形態であるとみなした[49]。一方、スコットランドの学者グラハム・マクフィーは、このエッセイをヨーロッパ中心主義でありアングロ中心主義（英語版）であると批判した[50]。

『ヨーロッパの結束へ向けて』は、オーウェルにとって、それまでの社会主義に対する楽観的な見方から、深まり続ける悲観主義への転機となった[51]。オーウェルは民主社会主義に基づくヨーロッパ連邦の樹立が「人類の未来」にとって不可欠だと考え、それを訴え続けたが、晩年には、そのような計画は実現できそうにないという見方を強めるようになった[52]。彼の悲観主義は小説『1984年』の出版において頂点に達し、それはこのエッセイやバーナムの経営者革命の予測さえも超えるものとなった[14]。バーナムの管理主義（英語版）の概念は、最終的に『1984年』における全体主義的ディストピアの基盤となった[53]。『ヨーロッパの結束へ向けて』で表現された、少数の全体主義的超大国による世界の分割に対するオーウェルの懸念は、『1984年』における地理的設定の基礎にもなった[54]。

このエッセイは、戦後のオーウェルの政治的見解が明確に述べられているにもかかわらず、（特に米国の）評論家から広く無視されたり、見過ごされたりしてきた[55]。イギリスの歴史家ジョン・ニューシンガー（英語版）によるとこのエッセイは、晩年のオーウェルが社会主義に対して取り組んでいたことと、既存の体制に代わるものを打ち立てたいという願望を持っていたことを証明しているという[56]。

関連項目

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脚注

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  1. ^ Amenta 1987, p. 161.
  2. ^ Kateb 1966, pp. 567–568.
  3. ^ Vaninskaya 2003, p. 91.
  4. ^ a b Kateb 1966, pp. 569–570.
  5. ^ Rodden 1984, pp. 48–49.
  6. ^ Farrell 2023, pp. 187–188; Rodden 1984, pp. 48–49.
  7. ^ Kateb 1966, pp. 572–573.
  8. ^ Kateb 1966, pp. 574–575.
  9. ^ Kateb 1966, pp. 575–576.
  10. ^ Amenta 1987, pp. 161–162.
  11. ^ Claeys 1985, p. 200; Cole 2023, p. 274.
  12. ^ Vaninskaya 2003, pp. 91–92.
  13. ^ Claeys 1985, pp. 199–200.
  14. ^ a b Kateb 1966, p. 576.
  15. ^ Feigel & Miller 2020, p. 56.
  16. ^ Cole 2023, p. 274; Feigel & Miller 2020, pp. 56, 66; Lowe 2009, p. 320; Newsinger 1999a, p. 150; Newsinger 2016, p. 15.
  17. ^ Newsinger 1999a, p. 151.
  18. ^ Bowker 2004, p. 370; Claeys 1985, p. 200; Cole 2023, p. 274; Newsinger 1999a, pp. 151–152.
  19. ^ Bowker 2004, p. 370; Claeys 1985, p. 200; Cole 2023, p. 274; Newsinger 1999a, pp. 151–152; Newsinger 2016, p. 15; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  20. ^ Feigel & Miller 2020, pp. 56–57.
  21. ^ Callaghan & Phythian 2015, p. 455; Kateb 1966, p. 575; Lowe 2009, p. 320; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  22. ^ Callaghan & Phythian 2015, p. 455; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  23. ^ Callaghan & Phythian 2015, p. 455.
  24. ^ Callaghan & Phythian 2015, pp. 455–456; Farrell 2023, p. 184; Kateb 1966, p. 575; Lowe 2009, p. 230; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  25. ^ Callaghan & Phythian 2015, pp. 455–456; Newsinger 1999a, p. 152.
  26. ^ Amenta 1987, p. 186n34; Bowker 2004, p. 369; Callaghan & Phythian 2015, p. 456; Cole 2023, p. 270; Farrell 2023, p. 184; Kateb 1966, p. 575; Lowe 2009, pp. 320–321; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  27. ^ Bowker 2004, p. 369; Callaghan & Phythian 2015, p. 456; Farrell 2023, p. 184; Kateb 1966, p. 575; Lowe 2009, pp. 320–321; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
  28. ^ Bowker 2004, p. 369; Lowe 2009, pp. 320–321; Newsinger 1999a, p. 152; Rothbard 1986, pp. 11–12.
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  31. ^ MacPhee 2011, p. 35.
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  33. ^ MacPhee 2011, pp. 35–36.
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  35. ^ Newsinger 1999a, p. 152; Newsinger 2016, p. 15.
  36. ^ Farrant, Baughman & McPhail 2018, p. 171n21; Newsinger 1999a, p. 152; Newsinger 2016, p. 15; Simms 1974, p. 306.
  37. ^ a b Newsinger 1999a, pp. 152–153.
  38. ^ Cole 2023, p. 270.
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  40. ^ Claeys 1985, p. 200; Kateb 1966, p. 575.
  41. ^ Newsinger 1999a, p. 153; Newsinger 2016, p. 15.
  42. ^ a b c d e f Newsinger 1999a, p. 153.
  43. ^ Claeys 1985, p. 200; Kateb 1966, p. 575; Newsinger 1999a, p. 153.
  44. ^ Claeys 1985, p. 200; Kateb 1966, p. 575; Newsinger 1999a, p. 153; Rodden 1984, p. 49.
  45. ^ Amenta 1987, p. 171; Kateb 1966, p. 575.
  46. ^ a b c Kateb 1966, p. 575; Newsinger 1999a, p. 153.
  47. ^ Shaw 2004, p. 113.
  48. ^ Cole 2023, p. 274.
  49. ^ Harries 1993, p. 48.
  50. ^ MacPhee 2011, p. 36.
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  54. ^ Cole 2023, p. 270; Newsinger 1999a, p. 152.
  55. ^ Newsinger 1999a, p. 150.
  56. ^ Newsinger 1999a, pp. 153–154.

参考文献

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外部リンク

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